お申し込みはこちら
①2023年 1月7日(土) 14時〜
「論語購読等」
講師:髙津 孝先生(放送大学特任教授)
場所:鹿児島大学共通教育棟2号館211
経歴
昭和63年3月 京都大学大学院中途退学
昭和63年4月 鹿児島大学法文学部着任
平成28年4月~令和2年3月 法文学部長
令和4年3月 鹿児島大学法文学部教授退任
令和4年4月 放送大学鹿児島学習センター長(特任教授)
専門分野:中国古典文学
キーワード:中国文学、詩、科挙、漢字、文献学
〇宋代の文学 〇中国の分学 〇中国文字学 〇中国の科挙制度と文学
〇薩摩・琉球の博物学 〇鹿児島・沖縄における漢籍調査 〇薩摩塔、碇石調査
著書
〇『科挙与詩芸―宋代文学与士人社会』上海古籍出販社pp1-215 平成17年8月
〇『博物学と書物のアジア―薩摩、琉球と海域交流――』榕樹書林、Pp1-276 平成22年8月
〇『江戸の博物学 島津重豪と南西諸島の本草学』平凡社pp1-111平成29年7月
編著
〇田中邦夫・髙津孝編『知のポリフォニー』松柏社pp1-419 平成15年8月
〇髙津孝、陳捷編『琉球王国漢文文献集成』全36冊、復旦大学出版社、Pp1-14526 平成25年7月
翻訳
〇『訓読説文解字注 糸冊』東海大学出版会 六編上pp545-893平成元年2月
〇張紹員『中国の書物と印刷』日本エディタースクール出版部 Pp1-180 平成11年12月
〇周員 初『中国古典文学批評史』勉誠出版pp1-447 平成19年7月
〇編訳『中国学のパースペクティヴ』勉誠出版、pp1-435 平成22年4月
お申し込みはこちら
②2023年1月9日(月・祝) 14時〜
「“イマ”どきの若者、“イマ”どきの男たちー『現場力』の身のつけ方を問うー」
講師:山田誠 先生(鹿児島大学名誉教授、元法文学部長)
場所:鹿児島大学共通教育棟2号館211
経歴
1946年生まれ。四国の高松育ち、子供の頃からケンカ好き・勉強嫌いの性格はいくつになっても変わらない。この性格に加えて、家庭が貧しかったこともあり、中学から高松高専に進む。卒業後は2つの製造業で働くも長続きせず、1年半の予備校生活を経て、23歳で大阪市立大学経済学部に入学した。(1970年)
博士入試対策が主な理由で、苦手なドイツ語を身に着けるべく博士課程中にドイツのケルン大学に留学した。それが土台となって、ドイツの地方財政・地域政策が専門領域となる。35歳で鹿児島大学に就職した後も、途中で起きた歴史的大事件・東西ドイツ統一を含めドイツに関係したテーマについて研究を続けてきた。
鹿児島大学に赴任後、2004年4月~2006年3月まで法文学部長も務められた。対象をドイツに絞った研究は比較的に早い段階から著書の形にまとまった(『現代西ドイ
ツの地域政策研究』1989年、『ドイツ型福祉国家の発展と変容』1996年)。といえ、ドイツと日本を絡み合わせるという考察観点は、当初から強く意識してきたものの、定年後になってようやく論文としてまとまった。具体的なテーマは高齢者介護であり、1990年代の中頃から着手した。ドイツが先行し日本で2000年に導入された介護保険について、長年に渡る継続した研究が陽の目をみたのは2014年のことである(「日独の介護保険・介護政策と対等な異文化接触」2014年)。
南九州を対象にした研究・調査や活動は、仲村政文代表の科学研究調査『過疎地域における産業の構造的特質と政策効果に関する実証的研究』とともに始まる(「奄美群島振興開発事業と地域振興」1990年)。ほぼ同じころ、県の重点政策の1つであった農村振興運動と住民の自主的な運動であったからいも交流についても調査をした(「開放体制下の農村―南九州の村おこしから見た前川レポートー」1990年)。この方面の研究は、その後拡張されて、鹿児島とアジアの双方の農業者たちが家族的経営を基盤にすえて、農業・農村の発展をめざし連携する可能性の調査機会に恵まれた(鹿児島県国際交流協会『タイと鹿児島の農業・農村交流』1994年)。さらに、21世紀に入って、『鹿児島県史 第6巻』の発刊事業に参加する機会が与えられ、第二次大戦後の鹿児島県下の発展を概観するこができた(「財政」の章を担当、2006年)。
活動のフィールドとして県域内を見渡す場合には、奄美地域との結びつきが前面に出てくる。1988年の調査スタートの後、21世紀初頭には、鹿児島大学の総合プロジェクトを企画する一方、並行して法文学部を中心としたメンバーによる科学研究費による調査をも手掛けた。とりわけ、大学院の分校ともいえるサテライト教室を離島の奄美に開設したことは、全国初のケースとして大きく注目された。その一連の活動において、鹿児島大学の研究者と地元の人々が情報交換する媒体として2003年12月~2008年3月まで雑誌『AMAMINewsLetter』を発行した。また、2冊の成果をも刊行する(『奄美と開発』2004年、『奄美の多層圏域と離島政策』2005年)